前日のNYダウは145ドル高と5日ぶりに反発した。これを受け、この日の日経平均株価も寄り付きは値を上げてスタートし一時100円を超す上昇となった。ただ、上値は重く買い一巡後は値を消す展開となった。特に、後場にかけて狭いレンジでの一進一退が続いた。今晩の米8月雇用統計の発表を前に様子見姿勢が強まった。
 
2日の日本時間夜に8月の米雇用統計の公表を控え、米国の経済や金融政策の先行きに対する警戒感を背景とした売りが優勢だった。米長期金利の上昇を受けハイテクなどグロース（成長）株などが売られ指数を押し下げた。東証業種別では鉄鋼、空運業、非鉄金属、鉱業の下げが目立った。
 
市場関係者は、「外国為替市場で1ドル=140円台半ばまで進んだ円安・ドル高も下値を支える要因になったが、投資家の米金融政策の引き締めに対する警戒感は相当強く上値を抑えた」とみていた。
「米雇用統計待ちのムードで、動きにくい。雇用統計の結果を受け、マーケットがどう反応するかが注目されるが、最近は悲観的な見方に傾きやすい心理状況でもあり、相場が弱くなる可能性もある」との声が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）は3日続落し、前日比5.32ポイント（0.27%）安の1930.17で終えた。