13日のNYダウは876ドル安と大幅に4日続落だった。インフレ高進・連邦準備制度理事会（FRB）による利上げペース加速を警戒する動きが続いた。中国での新型コロナ流行再燃が懸念されたほか、暗号資産市場の急落も投資家心理を悪化させ、売りが加速。ナスダック総合指数も-4.68％と大幅に4日続落し、主要株価指数は揃って年初来安値を更新。米国株安を引き継いで日経平均は431円69銭安と大幅下落でスタート。
 
寄り付き直後に一時下げ渋ったが、再び失速すると、前場中ごろには2万6357円90銭（629円54銭安）まで下落。午後は時間外取引のナスダック100先物が大きく上げ幅を広げたことが短期筋の買い戻しを誘い、緩やかに下げ幅を縮める展開が続いた。
 
14〜15日の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に米連邦準備理事会（FRB）が0.75%の利上げに踏み切るとの観測が浮上し、前日の米株式相場が大きく下落した流れで日本株にも売りが優勢だった。FOMC前で様子見の投資家も多いなか、短期マネーが相場を左右した。
 
市場からは「積極的な米利上げへの懸念を織り込みにいったとはいえ、織り込み切れたかはまだ不透明だ。『3空』（3回連続のマド開け）の下げで目先反発してもいい頃合いだが、3月安値と5月安値を結んだ延長線（直近2万6200円台半ば程度）を下回ると調整継続の可能性が強まってくる」との声が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）は4日続落し、前日比22.61ポイント（1.19%）安の1878.45で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆333億円。売買高は12億6090万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1403と、全体の約76%だった。値上がりは382、変わらずは53銘柄だった。