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【大引け概況】
31日の日経平均株価は反発し、前日比216円95銭高の2万0773円49銭で終えた。
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前日のNYダウが400度ル超の上昇をみせるなどリスク選好の流れを引き継ぎ、大幅高でスタート。
米国株市場でアップルやボーイングなどが決算発表後に大きく買われたことで投資家心理が改善したほか、FOMCではFRBが利上げに慎重な姿勢を示すとともに、バランスシート縮小についても修正を示唆、これが株式市場にポジティブに作用した。
 
外国為替市場で円高・ドル安が進んだため、買い一巡後は伸び悩んだ。
商品投資顧問(CTA)やヘッジファンドによる先物買いが主導する形で日経平均は朝方に300円超まで上げ幅を拡大する場面があった。鉱業や非鉄金属など資源関連株のほか、電気機器や機械といった景気敏感株の堅調さが目立った。
 
取引終了後に主要企業の2018年4〜12月期決算発表を予定する中、積極的な売買を手控える投資家も多かった。
 
日経平均が2万0800円を超える水準では、「国内機関投資家や個人の売りが多かった」という。日経平均は1月21日に付けた最近の高値(2万0892円68銭)に届かず、市場では「売りたい投資家の多さが再確認された」との指摘があった。
 
JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比151.24ポイント高の1万3932.65だった。東証株価指数(TOPIX)も反発し、16.73ポイント高の1567.49で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆5574億円、売買高は13億5957万株だった。
東証1部の値上がり銘柄数は1563、値下がりは493、変わらずは72銘柄だった。
 
業種別株価指数(全33業種)は情報・通信業、その他製品、電気機器、銀行業などが上昇し、医薬品と電気・ガス業は下落した。
 
個別では、後場商いを膨らませて売買代金トップとなったソフトバンクグループが大きく水準を切り上げた、1銘柄で日経平均を40円超押し上げた。売買代金2位の任天堂も強い動き。ソニー、東エレクが上昇、アンリツは急騰した。TDKも大幅高。リクルートやダイキンも上昇した。バリューコマースはストップ高で売り物を残し、ソフトブレーンも値幅制限いっぱいに買われた。TOKYO BASE、コムチュア、フォスター電機なども値を飛ばしている。
 
半面、大日本住友製薬が続急落、値下がり率でトップ、エーザイや武田薬品工業にも売りが目立った。サイバーエージェントが大幅安、SCREENホールディングスの下げも顕著。東京電力ホールディングスも大きく値を下げた。曙ブレーキ工業、日本ハム、トプコンなども下値を探る展開となった。
 
東証2部株価指数は前日比51.62ポイント高の6676.45ポイントと反発。
出来高3853万株。値上がり銘柄数は246、値下がり銘柄数は168となった。
個別では、サイオスがストップ高。インスペックは昨年来高値を更新した。
東京衡機、デュアルタップ、アルチザネットワークス、アイスタディ、リミックスポイントが買われた。
一方、テクノアソシエが昨年来安値を更新。ウイルコホールディングス、兼房、アサヒ衛陶、JMACS、ぷらっとホームが売られた。
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