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【大引け概況】

14日の日経平均株価は反発し、終値は前日比176円60銭(0.46%)高の3万8356円06銭だった。
 
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朝方に日経平均が高く始まったものの、買い一巡後に値を消し一時マイナス圏に沈んだ。しかし、後場に入ると再び買い戻されるなど目まぐるしく強弱が入れ替わり、結局後場の高値で着地した。前日は欧州の主要国の株価が総じて上昇一服となり、米国株市場でもNYダウが9日ぶりに反落となったが、東京株式市場では相対的に株価が低位にあったことで、下値抵抗力を発揮した。日経平均寄与度の高い値がさ株の一角が買われ全体指数を支えた。日本時間今晩に予定されるパウエルFRB議長の講演内容や明晩に発表される4月の米消費者物価指数(CPI)を控え、積極的に上値を買い進む動きはみられず、個別株も値下がり銘柄数が値上がりを上回った。
 
この日の上昇をけん引したのは前日に決算を発表したソフトバンクグループ(SBG)で、後場に一段高となり1銘柄で日経平均を68円押し上げた。13日の米ハイテク株の上昇は投資家心理の支えとなり、アドテストやレーザーテックも上げた。外国為替市場で円相場が前日夕に比べ円安・ドル高水準で推移したことは輸出関連株の支えとなった。
 
日経平均は下げに転じる場面もあった。国内債券市場では国債利回りが軒並み上昇(価格は下落)。日銀が6月や7月の金融政策決定会合で国債買い入れの減額に動くとの見方が強まり、金融政策の正常化が進むとの思惑が株式相場の重荷となった。
 
今週は14日に4月の米卸売物価指数(PPI)、15日には4月の米消費者物価指数(CPI)の発表を控える。公表後の米金融市場の変動を警戒し、日本株に持ち高調整の売りが出たとの見方もあった。国内主要企業の2025年3月期(今期)の業績見通しが物足りないとの受け止めも、相場の上値を抑えた。
 

 

東証株価指数(TOPIX)は反発した。終値は6.87ポイント(0.25%)高の2730.95だった。JPXプライム150指数は4日続伸し、4.73ポイント(0.40%)高の1193.23で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆680億円、売買高は21億1328万株だった。
売買代金はフシ目の5兆円を上回ったが、これは前週末以来で5月に入ってからは2回目。
東証プライムの値上がり銘柄数は746、値下がりは874、横ばいは31だった。
 
業種別株価指数(33業種)は石油・石炭製品、その他製品、海運業などが上昇。証券・商品先物取引業、ゴム製品、保険業は下落。
 
個別では、売買代金トップのレーザーテックが買われたほか、ソフトバンクグループも商いを伴い上昇。トヨタ自動車もしっかり。任天堂が上値を追い、ダイキン工業、日立製作所なども買いの勢いが勝った。ENEOSホールディングスが急速人気化した。堺化学工業、アイロムグループ、三菱製紙、三井松島ホールディングスがストップ高人気となり、古河電気工業も急騰。大林組、TOPPAN、スズキの上げも目立った。
 
半面、ディスコが安く、TOWAも利益確定売りで大幅反落、ソシオネクストも軟調。日本マイクロニクスが急落、鹿島、大和、中外薬、アシックスも売られた。スクウェア・エニックス・ホールディングスがストップ安に売り込まれ、東洋炭素、イーレックスなどが大幅安。イトーキ、プレス工業、大真空なども大きく値を下げた。




 
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