前日の米株式相場の下落で投資家心理が悪化し、東京株式市場でも幅広い銘柄に売りが出た。
為替の円安を支援材料に日経平均株価は18円76銭高からスタート。ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表を日本時間21日午前3時頃に控えるなか、持ち高を一方向に傾ける動きは限られ、その後は前日終値をやや下回る水準で一進一退が継続。午後は中国・香港株の下落やFOMC前の持ち高調整から下げ幅を広げ、大引け直前には一時3万3000円を割り込む場面もあった。
米長期金利の上昇も相対的な割高感が意識されやすいグロース（成長）株の重荷だった。
 
FOMCでは利上げは見送られる見通しだが、参加者らの政策金利見通し（ドットチャート）やパウエル議長の記者会見への注目度は高い。会合後の相場下落を警戒して、持ち高調整の売りが出やすかった。大引けにかけて下げ幅を広げる展開だったが、日経平均の3万3000円は下値のメドとして意識されており、同水準の前後では売り圧力は弱まった。

注目のFOMCについては、金利据え置きがコンセンサスとなっている。その後のパウエルFRB議長の会見では、最近の原油高を受け、インフレ高止まりに対する認識をどのようにみているか、今後の金融政策運営についてもタカ派色の強い発言内容となるのかがポイントになりそうだ。仮にFOMCが波乱なく通過しても、週後半には日銀の金融政策決定会合の結果判明が残るだけに、目先的には模様眺めの強い展開が続くことになりそうだ。

 
東証株価指数（TOPIX）は反落し、24.30ポイント（1.00%）安の2406.00で終えた。JPXプライム150指数も続落し、終値は7.06ポイント（0.67%）安の1047.26だった。
 
東証プライムの売買代金は概算で4兆435億円。売買高は16億7453万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1581と、全体の8割強を占めた。値上がりは225銘柄、横ばいは30銘柄だった。