前週末26日の米株式市場では、NYダウが1008ドル安と急落。パウエルFRB議長はジャクソンホール会議で、インフレ抑制策を「やり遂げるまで続ける」と発言しタカ派姿勢を鮮明とした。これを嫌気して、NYダウやナスダック指数は急落した。この流れのなか週明けの東京株式市場も幅広い銘柄に売りが出て、下げ幅は一時850円を超えた。
 
金利の上昇局面で割高感が意識されるグロース（成長）株を中心に売られた。日経平均の下げ幅と下落率は6月13日以来、約2カ月半ぶりの大きさだった。
 
売り一巡後はバリュー（割安）株の一部に買いが入った。いすゞや三菱自が上げたほか、フジクラやNTNが上昇した。市場では「米金融引き締めの長期化が見込まれるとあって、消去法的にバリュー株に物色が向かった」との声が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）も大幅に反落した。終値は前週末比35.49ポイント（1.79%）安の1944.10と3週ぶりの安値だった。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆5949億円。売買高は10億7366万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1635と全体の9割に迫った。値上がりは174、変わらずは28銘柄だった。