下げ幅は今年最大で、終値で2万1000円を下回るのは2月15日以来およそ1カ月半ぶり。
東証株価指数（TOPIX）も39.70ポイント安の1577.41と大幅安となった。
 
前週末に欧米の主要株価指数がそろって値下がりした流れを引き継ぎ、東京株式市場は朝から全面安となった。
上海などアジアの主要市場でも株価が下落した上、外国為替市場で円高・ドル安が進行したことで輸出関連株への売り圧力が強まったほか、国内外の金利低下で収益が悪化するとみられる金融株も軟調に推移した。
 
米国で長期金利が低下し、3カ月物金利を下回る「逆イールド（長短金利逆転）」状態が発生したことも売りを加速した。逆イールドは「景気後退の兆候として現れることが多く、経済指標の弱さと相まって、先行きの経済成長率の悪化懸念につながった」という。業種別に見ても、景気に業績が左右されやすい鉱業や石油、機械などの下落率が大きく、景気減速への不安を映す動きだった。
 
市場からは「日経平均は2万1000円を下回り、トレンドラインも割り込んだ。あす戻らないと調整が長引く可能性がある。ただ、26日は３月期末の権利付き最終売買日で配当取りの買いが続き、配当再投資の買いも入るとみられ、需給的に悪くはない」との声が聞かれた。
 
東証１部の出来高は13億2784万株、売買代金は2兆3917億円。騰落銘柄数は値上がり104銘柄、値下がり2014銘柄、変わらず22銘柄。