5日の米株式市場はレイバーデーで休場。欧州株式市場ではノルドストリームを巡るエネルギー危機への懸念からドイツとフランスの株価指数が大幅に下落した一方、与党・保守党の党首選挙でトラス外相が選出された英国は小幅に上昇した。時間外取引の米株価指数先物が上昇するなか、日経平均は30円高からスタート。日経平均は前日まで4日続落していたため、自律反発狙いの買いが優勢だった。日経平均の上げ幅は一時200円に迫った。
 
ただ、欧州などの景気減速に対する警戒感もあり、買い一巡後は戻り待ちの売りが出やすかった。前日のドイツ株は大幅に下落し、東京株式市場でも投資家心理の重荷になった。
 
市場からは「材料難の中、夜間の米株先物に連動していた面はあるが、休場明け６日の米国株がどう返ってくるかが注目される。あすはSQ週の水曜日で相場が荒れやすいとされ、米株次第では先物に思惑的な売りが出る可能性がある」との声が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）は5日続落した。終値は前日比2.21ポイント（0.11%）安の1926.58だった。