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【大引け概況】
14日の日経平均株価は3日ぶり反発した。前日比84円89銭高の2万1116円89銭で取引を終了した。
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前日の米国株市場では利下げ観測を拠りどころにNYダウなど主要指数がいずれも反発したものの、きょうの東京株式市場では、朝方は気迷いムードのなか前日終値を挟んで方向感に乏しい値動きを強いられた。

13日にホルムズ海峡近くで２隻のタンカーが攻撃されたことで地政学リスクが意識されたほか、米国では半導体デバイス大手のブロードコムが通期決算見通しを下方修正し、時間外で株価を急落させたことも半導体セクター中心にネガティブに作用した。東エレクなど半導体関連が売られたことも相場を下押した。
 
しかし売り一巡後は、株価指数先物買いを交え、買い優勢となった。
13日の米長期金利が米利下げ観測を背景に低下したものの、外国為替市場で円高・ドル安進行は限定的だったことで、輸出関連銘柄の売り持ち高を形成していた投資家が持ち高調整の買いを入れ、相場を支えた。
引け後に発表される米中経済指標を見極めたいとの思惑も強く、後場にかけてこう着感を強めた。
 
市場からは「中東でのタンカー攻撃による株式への影響は個別にとどまり、地政学リスクは朝方にいったん織り込んだ。日経平均は25日線を上回る下ヒゲ陽性でSQ値をクリアし、良い感じになってきた」との声が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）は5.21ポイント高の1546.71だった。JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比47.09ポイント高の1万3760.41だった。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆18億円、売買高は10億6848万株だった。値上がり銘柄数は1303銘柄、値下がり737銘柄、変わらず102銘柄だった。
業種別株価指数（全33業種）は小売業、情報・通信業、電気機器などが上昇し、銀行業、海運業、繊維製品は下落した。
 
個別では、米ファンドが半導体部門の分離・独立を要求したと伝わったソニーが3％高となった。ファストリやキーエンス、アンリツの上昇が目立った。ファーストリテやキーエンスが堅調で、ソフトバンクG、任天堂、トヨタ自が買われた。決算発表銘柄ではミサワやヤーマンが上昇し、Bガレジは東証1部上昇率トップとなった。原油高を受けて出光興産など資源関連株も値を上げた。
 
一方、三菱UFJや花王が安く、第1四半期が2ケタ営業減益となった東京ドームや、好決算ながら材料出尽くし感が広がったラクーンHDは売られた。ソリトンは一部報道が嫌気され東証1部下落率トップとなった。オムロンや安川電、太陽誘電が下落し、マキタや郵船、オークマも売られた。
 
東証2部株価指数は続落した。前日比11.50ポイント安の6513.09ポイントだった。
出来高2815万株。値上がり銘柄数は237、値下がり銘柄数は160となった。
 
個別では、アイケイ、日本製麻、西川ゴム工業、ニチリン、高砂鐵工など10銘柄が年初来安値を更新した。石井表記、ウインテスト、セキド、ユーピーアール、神島化学工業が売られた。
 
一方、エプコ、FUJIKOH、北海道コカ・コーラボトリング、ブルドックソース、カワサキなど10銘柄が年初来高値を更新した。ウェルス・マネジメント、スリープログループ、富士ソフトサービスビューロ、アウンコンサルティング、サイバーステップが買われた。
 
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