きょうはバリュー株中心に買いが優勢だったが、半導体関連などは目先高値警戒感も意識され、利益確定売り圧力が日経平均の上値を重くした。前週末の欧州株市場では政局懸念からフランスの主要株価が下値模索を続けるなどリスクオフの地合いだった。また、米株市場でもNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに前半は強調展開を示すも、後半は長期金利上昇を横目にマイナス圏に沈む動きとなった。東京株式市場では一段と進む円安を追い風に強さを発揮したが、前週1週間で日経平均は1000円近い上昇を示すなど6月後半に急速に水準を切り上げた反動が出る形に。いったんマイナス圏に沈んだものの、押し目買い意欲は活発で結局高く引けている。
 
円安基調を背景とした輸出企業の採算改善期待が日本株の支えになった。ただ、上げ幅が一時300円を超えて心理的節目の4万円に近づくと利益確定売りが上値を抑え、午後には下げる場面も目立った。
 
日銀が1日に発表した6月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業製造業の業況判断指数（DI）が3月調査から改善したことも投資家心理の改善につながった。日銀の追加利上げ観測が高まったことで長期金利が上昇するなか、運用収益の改善を見込んでT&Dなど保険株が軒並み買われた。
 
しかし買い一巡後は伸び悩むのも速かった。4万円に接近して高値警戒感が意識されると利益確定や戻り待ちの売りがかさんだ。上場投資信託（ETF）の分配金捻出に伴う売りへの警戒も相場の重荷となった。米国で5日に発表される6月の雇用統計への関心も高い。市場では重要イベントを前に積極的に上値を追いづらかったとの声も聞かれた。