朝方は売りが先行し日経平均は一時300円近い下落をみせる場面もあった。前日の米国株市場ではNYダウは小幅に上昇したものの、米長期金利上昇を背景にハイテクセクターが冴えず、ナスダック総合株価指数は軟調だった。エヌビディアなど半導体関連が下落し、東京市場でも東エレクやアドテストなど関連銘柄が売られた。日銀の上場投資信託（ETF）の買い入れ終了観測を複数メディアが報じたことも相場の重荷となった
これを受けて東京株式市場でも半導体関連などを中心に売りに押される銘柄が目立った。来週行われる日銀金融政策決定会合でマイナス金利が解除されることへの警戒感が上値を重くしている。しかし、売り一巡後は押し目買いが徐々に優勢となった。堅調な米株価指数先物を横目に漸次下げ渋り、後場はプラス圏に突入し次第に水準を切り上げた。
 
日銀の金融政策修正観測などを背景に日経平均は前日まで3日続落していた。下げ基調が続いていた成長期待の大きい半導体関連を中心に見直し買いが入りやすかった。チャート上の25日移動平均（14日時点で約3万8700円）が下値の抵抗線となり、指数の底堅さが意識された。資源関連や主力バリュー（割安）株の一角に物色が向かったことも支えとなり、午後の中ごろから日経平均は上げに転じた。
 
投資家の最大の関心事は来週に予定される日米の金融政策決定会合の結果を受けた投資家の反応だろう。米国では14日、2月の小売売上高、卸売物価指数（PPI）が発表される。インフレに対する警戒感が拭えないだけに、インフレが鈍化するのか確認したいところだ。また、15日には連合が今春闘の集計結果を公表する。大手企業の良好な賃上げが確認出来たが、この流れが中小企業にも波及するかがポイントで、これらを見極めながらの動きとなりそうだ。