新年度入りとなったきょうの東京株式市場は、寄り付きは高く始まったものの、その後は急速に値を崩す展開となった。前場に日経平均は600円を超える下げとなり、後場はいったん下げ渋る動きをみせたが、買いは続かず取引終盤は再び売りに押される地合いだった。
 
前週末の欧米株市場がグッドフライデーの祝日に伴い休場だったことから、手掛かり材料に乏しく、新年度入りで国内機関投資家とみられる益出し売りが観測され、全体相場を押し下げる格好に。前週末までやや過熱気味に買われていたこともあって、利食い急ぎの動きが表面化し、フシ目の4万円大台を下回って着地した。終値で4万円台を割り込んだのは3月18日以来2週間ぶりとなる。年初からの急伸で機関投資家の日本株比率が大きく上昇したため、アロケーション（資産配分）の見直しに伴う売りが優勢だった。
 
日本株の先高観や中国経済の回復期待で朝方は買いが先行したが、その後は機関投資家による利益確定売りが幅広い銘柄に出て、指数を押し下げた。
 
 
市場関係者は、「1日のアジア株は日本を除けばほぼ上昇しており、きょうの下げは新年度に伴う機関投資家による益出しという日本固有の要因だ。朝方発表の日銀短観は想定内で相場への影響は限定的だった」とみていた。
 
前週末は聖金曜日で米国の株式市場が休場だったため、手掛かり難だったことも相場の重荷になった。東証業種別では輸送用機器や証券商品先物、銀行業、石油石炭製品などの下げが目立った。