取引開始前は前日の米国株市場が感謝祭の祝日に伴う休場だったことで手掛かり材料に欠け、為替の円高や週末要因も考慮して利益確定売りに押される展開が想定された。しかし、実際は大型株中心に幅広く買い優勢の地合いとなった。
新型コロナウイルスの感染者数拡大に対する懸念も、ワクチン開発期待を背景とした経済正常化への思惑が勝り、リスクを取る動きを後押しした。上げ幅は一時130円を超えた。
日電産はじめハイテク株の一角が買われたほか、鉄鋼株などの景気敏感株にも買いが目立った。
 
材料の出た不動産株に加え、高速通信規格「5G」や電気自動車（EV）などに関連するハイテク株の一角、鉄鋼や非鉄といった景気敏感株の一角にも買いが目立った。市場では「主要国の経済対策や金融緩和の強化が支援材料となって、先行きも大きく相場が崩れることはないとの見方が強まっていることが買いを誘った」との声が聞かれた。
 
ただ上値は限定的だった。日経平均は今週に入ってからの上げ幅が1000円を超えていたため、高値警戒感から利益確定売りが出やすかった。円相場が1ドル=103円台後半と円高・ドル安に振れたのも、採算悪化につながる輸出関連株の重荷になった。
 
市場からは「週末で利益確定売りが出ているが、それ以上に押し目買いや買い戻しの動きが強い。時間外の米ダウ先物がさえず、１ドル＝103円台の円高・ドル安にもかかわらず、相場は強く違和感があるが、持たざるリスクが意識されているようだ」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は4日続伸。終値は前日比78.40ポイント高の1万6233.44だった。東証株価指数（TOPIX）は6日続伸し、8.27ポイント高の1786.52で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で3兆4069億円。売買高は15億2950万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1500と、全体の7割近くを占めた。値下がりは608、変わらずは68銘柄だった。