5月29日以来、約2週間ぶりに2万2000円を下回った。
前週末の米国株市場で主要株指数が反発したものの反応は限定的で、米株価指数先物の下落を横目に後場に入って先物主導で下落相場が加速した。
 
他国に先駆けて拡大が収束したとみられていた中国で新型コロナウイルスの新規感染者数が増加したのを受け、「第2波」リスクが改めて意識された。中長期の投資家は買いを手控えるなか、短期筋による先物主導の売りに押された。
 
日本時間15日午後のNYダウ先物が下げ幅を広げるなか、日経平均は心理的節目の2万2000円を割り込むと個人投資家やヘッジファンドなどの短期筋の見切り売りを伴って急速に下落し、200日移動平均（2万1755円、同日時点）を割り込んだ。
日経平均の下げ幅は4月1日以来の大きさだった。
 
市場では日経平均が大きく下げた理由について「中国で感染が広がり緊迫しているため」、「感染が拡大している米国の株価下落を先に織り込んだ」など複数の見方が出ていた。また、「相場が急速に上昇した分、悪材料に敏感に反応している」との指摘もあった。
 
JPX日経インデックス400は5日続落。終値は前週末比371.20ポイント安の1万3801.09だった。東証株価指数（TOPIX）も5日続落し、39.90ポイント安の1530.78で終えた。業種別TOPIXは全面安。不動産業、空運業などの下げが目立った。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆3535億円。売買高は13億6392万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1880銘柄と87%を占めた。値上がりは255、変わらずは34銘柄だった。