07月2週
【推移】

１０日（月）：
週末のＮＹ株式は上昇。６月の雇用統計は非農業部門雇用者数が２２万２０００人増で着地。市場予想の１７万９０００人増を上回ったことを好感。「ＦＲＢが年内少なくともあと１回利上げする」との解釈からの買い物優勢の展開となった。「投資家の間で米経済の健全性を巡る自信が強まった」との声が聞こえる。１２月の利上げ確率は４８．９％。
ハイテク・金融などのセクターが上昇。上昇セクターのローテーションが戻ったような印象。

先週の日経平均は週間では約１０４円の下落。週足では２週連続で陰線。日銀は週末に長期金利上昇に歯止めかけるため、臨時の国債買い入れを発動した。世界的な金利上昇の余波で国内の長期金利が日銀の誘導水準からかい離したため。

一方で公的年金運用する年金積立金管理運用独立行政法人の２０１６年度の運用益は７兆９３６３億円。５兆円超の運用損計上した１５年度から一転２年ぶりの黒字となった。資金の５割弱を国内と海外の株式で運用。年度後半の株価上昇で保有資産の評価益が大きく膨らんだ。１６年度末時点での運用資産は過去最大の１４４兆 ９０３４億円。運用利回りは年５．８６％のプラスだった。

週刊エコノミストの広告。「ここから買う株２万円」。上値を暗示している訳ではなく個別の特集だから、天井のアノマリーではなかろう。しかしその個別は「金利上昇で金融セクター 、自動車・金融が上昇」などなど。何かオモシロなさげな気がするのは気のせいだろうか。

週明けの日経平均株価は３日ぶりの反発。米雇用統計を通過し１１４円台への円安トレンドを好感した格好。上値が重い印象は強い。しかし先週末から１５０円超の上昇で２万円台回復。
５日線（２００２３円）や２５日線（２００３８円）も上回った。「２万円より下では押し目買いが入りやすく底堅さが増す展開に期待」と週末とは一変した論調が幅を利かせてきた。東証一部の売買代金がかろうじて２兆円に届いたということは「盛り上がりに欠けた」という印象。日経平均採用銘柄のＰＥＲは１４．３７倍でＥＰＳは１３９７円。東芝が２２５から除外されセイコーエプソンが新規採用に決定したことは好材料となる。

日経平均株価は１５１円８９銭高の２００８０円９８銭と３日ぶりの反発。後場寄り後に２０１２７円まで上昇する局面があったが、その後は「上値を買う材料」が不足し伸び悩み。「積極的に上値を追う動きは限られている」との声が聞こえる。

６月の景気ウオッチャー調査は街角の景気実感を示す現状判断指数（季節調整済み）は５０．０。前月比べて１．４ポイント上昇（改善）した。改善は３カ月連続。家計動向、企業動向、雇用いずれも上昇した。
東証１部の売買代金は２兆９９２億円。富士フイルム、ファナック、村田製、スズキ、東ガス、任天堂、住友不、キヤノン、東エレク、パナソニックが上昇。ＪＸＴＧ、イオン、セブンアイ、いすゞ、東芝、ＫＤＤＩ、ＮＴＴドコモが下落。

１１日（火）：
週明けのＮＹ株式市場はマチマチの展開。世界的な金利上昇が一服。利ざや改善期待で買われていた銀行セクターの下落が重荷となりＮＹダウは引け際に小幅反落。アマゾンの有料会員限定セール「プライムデー」の開始を控えて小売りセクターが下落したのも影響した。
ちなみに昨年のプライムデーは世界売上高が過去最高で前年比６割増だった。米国だけでも５割超の増加。アマゾンのセールが小売業の収益圧迫につながるとの警戒感が拡大したとの解釈。金利上昇一服は金融セクターには悪材料となったが主力のＩＴ関連セクターは堅調。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は続伸した。

後場に上昇幅を拡大し続伸となった日経平均。火曜日らしからぬ後場上昇加速となった。ＥＴＦの決算明けは昨年、一昨年ともに６日続伸のアノマリーが効いたのかも知れない。「日経平均は月曜が十字線。火曜が寄付き安値で陽線、寄り切り線。買い線の出現」という声も聞こえる。
年前半に期待ハズレだったトヨタの強さがローリングの証左になるのかも知れない。ＴＯＰＩＸは６月２９日の高値１６２４．０７ポイントを上抜いて年初来高値更新。
日経平均株価は６月２０日の高値２０２３０円まであと３５円に迫った。

大引けの日経平均は114円５０銭高の２０１９５円４８銭と続伸。上昇幅は一時120円近くまで広がり、取引時間中としては６月２９日以来８営業日ぶりに２０２００円台を回復する場面もあった。
東証１部の売買代金はで２兆６７３億円。東証１部の値上がり銘柄数は１４９４と全体の７４％。トヨタ、パナソニック、ＨＯＹＡ、シマノ、エプソン、日本郵政、ツバキナカ、ソニーが上昇。ローツェ、ファストリ、オランダ、スズキ、関西電、任天堂が下落。

１２日（水）：
ＮＹ株式市場はマチマチの動きながらほぼ横ばいで動意薄の展開。朝方はトランプ大統領長男のメール問題で米大統領選へのロシアの介入疑惑を巡る捜査が懸念され急落。その後共和党のマコネル上院院内総務が８月の休会開始を先送りすると発表。「トランプ政権の経済政策進展への期待から地合いが改善した」との声が聞こえる。
１４日から始まる大手銀行の第２四半期決算発表を見極めたいとのムードからの横ばいとの指摘もある。またイエレンＦＲＢ議長の議会証言を待っている様子も感じられ３市場の売買高は５９億株と低調だった。
１０年国債利回りは２，３６４％とやや低下。一時は６０％まで高まった１２月利上げの確率は５０％まで低下した。

日経スクランブルでも指摘された「ＥＴＦの決算明けの株高アノマリー」。２０１６年は１１日から１９日まで６日続伸。上昇幅は１６１６円（１１％）。２０１５年は１３日から２１日まで６日続伸。上昇幅は１０６２円（５．４％）。アノマリーは気がつくと消滅するのが常だが・・・。
電子端末での興味深い指摘。「配当の増加が総合収益を押し上げた」。外国人の日本株保有比率が２５％を超えた０７年以降。東証１部の配当利回りは上昇圧力が強まり１％前後から２％前後に跳ね上がった。ＩＴバブル崩壊後の０２年以降、Ｓ＆Ｐ５００の配当利回りが２％前後で横ばいなのとは対照的。
大企業全産業業（金融保険業を除く）の配当金総額は１５年度が１７．３兆億円。８９年度の２．７兆億円に比べ６．４倍に増加。設備投資など実物投資額の１８．７兆円に接近した。９０年度以降の配当金総額は１６３兆円。「自社株買いと合わせれば戦後、初めて株主配分が実物投資を逆転した可能性が高い」という。直近のＰＢＲは１．３倍。Ｓ＆Ｐ５００のＰＢＲは３．１倍。配当利回りが２％なら株価が全く動かなくても、１０年後には２割。２０年後には５割近く投資元本は増加。そんな計算も出始めた。

ＥＴＦの決算通過後は６日続伸のアノマリーは崩れ３日ぶりの反落。とはいえ、新高値１１５銘柄（前日１３４）、新安値８銘柄（前日１１銘柄）と相場の基調は強い。
東証１部の売買代金は１兆９８１７億円。６月２６日（１兆７５０５億円）以来の２兆円割れ。６月１９日（１兆９８６７億円）も２兆円割れだったが「ともに翌日の日経平均はプラスだった」という声もあった。
もっとも「今年になって売買代金２兆円割れは合計２０日。その翌日の日経平均騰落は７勝１３敗で勝率は３５％」という指摘もある。日経平均株価は９７円１０銭安の２００９８円３８銭と３日ぶりに反落。

円相場が１ドル＝１１３円台半ばまで強含み、輸出関連セクター中心に売り物優勢の低なき。米長期金利の上昇に一服感があり銀行セクターも軟調だった。イエレンＦＲＢ議長の米下院議会証言の内容を見極めたいとの意識から売買は低調。
東証１部の売買代金は１兆９８１７億円。６月２６日以来およそ２週間ぶりの低水準だった。ソニー、日立、三菱ケミＨＤ、キヤノン、ＳＭＣ、エンシュウが上昇。三菱ＵＦＪ、三井住友ＦＧ、みずほＦＧ、トヨタ、キリンＨＤ、アサヒ、ヤマトＨＤが下落。

１３日（木）：
ＮＹ株式市場は３指数揃って上昇。ＮＹダウは終値ベースの過去最高値を更新した。ＦＲＢのイエレン議長の下院証言は通過。「想定される金利に達するまで今後それほど大幅な利上げは必要ない可能性がある」とのコメントを歓迎した格好。地区連銀景況報告（ベージュブック）では「全地区の経済がわずかから緩やかに拡大した」。これも好感されたとの解釈。
特に不動産や情報通信関連のセクターが相場を牽引。時間待ちをしていたもののイベントを通過すれば何事もなかったかのような展開というのは日常茶飯事になってきた印象。
「米国金融政策における次の注目イベントは８月末のジャクソンホール会議となる」という懲りない声も聞こえる。トランプ・ジュニアのロシアスキャンダルなど何処かへ消えてしまった。
カナダが約７年ぶりに利上げに踏み切りカナダドルは米ドルに対して約１年ぶりの高値に上昇。相場の強さの傍証は裁定買い残の推移。

７日時点の裁定買い残は４週ぶりに減少。
前週比２７１９億円減少し１兆６８７４億円。この週（３〜７日）の日経平均株価は週間で１０４円（０．５２％）の下落。先物売り・現物買いの裁定取引を解消するための現物株売りが増加したのに指数はわずか１０４円の下落だけ。裁定取引以外の現物買いが３０００億円レベルで裁定売りを上回ったと考えざるを得ない。裁定売り残高は３週連続で増加。前週比５６２億円増の１５７２億円。「夏枯れのように見えて動かないことを嘆く声は多い。しかし底流では仕込みが始まっている」という解釈も可能だろう。

日経朝刊では「新興２市場の時価総額２年ぶり高水準」との指摘。ジャスダック平均は３日連続で２６年ぶりの高値水準を更新。ジャスダックとマザーズ市場の時価総額は１４．２兆円。２０１５年７月以来の水準だ。そう考えると「主力の個別株、底流で頑強な指数」と見ることができよう。

日経平均の週足は６月半ばに１３週線と２６週線がデッドクロスしそうでしなかったところが今の強さの原点。しかも６月に１２ヶ月線が２４ヶ月線を明確に上抜けており基調は長期トレンドで強いところ。
目先は２５日線（２００５１円）にサポートされている。そんな矮小な時間軸で物事は考えないほうが良いかも知れない。日経平均は小反発。寄り直後に８５円程度上昇。その後は戻り待ちの売りに押されて伸び悩み。一時1ドル＝１１２円台まで円高が進んだことも上値を抑え、後場には３６円安とマイナスに転じる場面もあった。１円４３銭のプラスは今年最低の上昇幅。２月２２日に前日比１．５７円安、４月２０日に同１．７１円安というのが今年の記録。
「翌日以降は２月が３日続落して合計２７３円安、４月は４日続騰で合計８６３円高。株価の極端な煮詰まりは変化の前提となっている」という指摘がある。

東証１部の売買代金は２日連続の２兆円割れ。ただ売買高は１４億８０４２万株→１７億３９５７万株と２．５億株ほど増加。「低位の出遅れ銘柄が買われている」と解釈された。新高値銘柄が１００とかろうじて３ケタをキープしたのは救いとなった。日経平均株価は１円４３銭高の２００９９円８１銭と小幅反発。ＴＯＰＩＸは０．２３ポイント安の１６１９．１１ポイントとマチマチの動きだった。
円高進行が重荷で日経平均もマイナスとなる場面もあった。「オプションＳＱ算出や１５日からの３連休を控えて小口のポジション調整売りがある。ただ２５日移動平均線がサポートラインとして意識され、地合いが悪化してはいない」という声が聞こえる。
しかし「閑散小動き」でもそれでも相場。それが現実。

東証１部の売買代金は１兆９８１５億円。値上がり銘柄数は８８２銘柄と全体の４３％。ＡＮＡ、任天堂、東京エレ、Ｋｌａｂ、東天紅、ツダコマ、ヨシム ラ、電気硝子、ＳＩが上昇。三菱ＵＦＪ、三井住友、トヨタ、ＩＤＯＭ、ディップ、ニチコンが下落。

１４日（金）：
ＮＹ株式市場は小幅ながら続伸。ＮＹダウは連日の史上最高値更新となった。上昇をけん引したのは決算発表を控えた銀行セクター。Ｓ＆Ｐ金融株指数０．６１％高で主要１１セクターで最も上昇率が大きかった。金融セクターはここ１週間ほど堅調な動き。

週末にはＪＰモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴ、シティグループが四半期業績を発表予定。決算発表シーズンが本格化するが第２四半期利益は前年比７．８％増益の見通し。「金融セクターへの決算発表を前の買い」という声も聞こえる。
共和党のマコネル上院院内総務がオバマケア代替法案の修正案を公表したが、反応は限定的だった。「今回はそれほどの重大事ではない」と見えないフリ。
６月の米財政収支が市場予想の３５０億ドルの赤字を大きく上回る９００億ドルの赤字で着地。これも見えないフリだった印象。ＥＣＢが来年から資産買い入れを段階的に縮小し始める可能性が報じられドイツ１０年債利回りが上昇。米１０年国債利回りも２．３４６％まで上昇した。新規失業保険申請件数（季節調整済み）は前週比３０００件減の２４万７０００件。申請件数が減ったのは１カ月ぶり。「経済成長を下支えしている労働市場の底堅さを示す最新の兆し」と解釈された。

７月第１週の信託銀行は４週連続で買い越し。買越額は２１２４億円で昨年１２月第１週（２９９７億円）以来の大きさ。海外投資家は２週ぶりに売り越した。売越額は１５億円。前週は１１５億円の買い越しだった。個人投資家は３週連続で売り越し。売越額は７１０億円で、前週の１５１５億円からは縮小。先物は海外投資家が３週ぶりに売り越し。売越額は１３８１億円。証券会社の自己売買部門は２週ぶりに買い越し。買越額は３２０４億円。前週は２５１億円の売り越しだった。

日経平均株価は１９円０５銭高の２０１１８円８６銭と続伸。「米国株高や円安トレンドから自動車や鉄鋼、機械企業などの輸出採算の改善を期待した買い物優勢の展開」との解釈。もっともザラバベースではＳＱ値２０１５１円を上回ったもの大引けでは下回っており弱い展開。
後場だけ見れば安値引けとなった。日中値幅は６３円と狭い値動きに終始した格好。新高値は１１７銘柄。ＴＯＰＩＸが後場に入り上げ幅を拡大し７月１１日に付けた取引時間中の年初来高値を更新。ＪＰＸ日経４００も年初来高値を更新した。

東証１部の売買代金は１兆９８６３億円と３日連続で活況の目安となる２兆円を下回った。３日連続の２兆円割れは３月１５日 以来４カ月ぶり。オプションＳＱ日であったことを踏まえれば実商いベースでは超閑散相場。「非鉄、鉄鋼など素材株の出遅れ修正は続いていて３連休前ではあるが、売り方の換金需要も少ない」との声が聞こえる。「６月の米消費者物価指数や米小売売上高などの主要経済指標の発表を現地時間14日に控え、投資家の様子見姿勢は強い」という指摘もあるが真相は定かではない。マザーズ指数は３日続落。ジャスダック平均は８日ぶりの反落。

東証ＲＥＩＴ指数は反落し、年初来安値を更新。ホンダ、デンソー、コマツ、ファナック、重工、旭化成、日立が上昇。東芝、武田、花王が下落。ファーストリテが日経平均を６２円ほど押し下げたのが上値の重さの要因でもあった。

（２) 欧米動向
ボストンコンサルテュングの２０１６年末の世界の運用資産残高の調査。
前期比７％増の６９．１兆ドル（７８０８兆円）だったという。
約８０００兆円が株式運用されているという現実。
ココを忘れて相場を眺めることはできない。

最近聞かれるバスケット売り観測。
この「犯人」はどうも「ｉシェアーズ ＭＳＣＩ ジャパンＥＴＦ）」という声が聞こえてきた。
７日に７億６０００万ドル（約８６５億円）の資金流出。
１日の資金流出規模としては０９年９月１８日の８億５０００万ドル来、約８年ぶりの大きさ。
資金を引き揚げた主体については明確になっていない。
しかし「オイルマネー？」という見方もある。
債券市場では米国債は１６００兆円、ドイツ国債は２８０円、合計約１９００兆円の発行残高。
こういう「代表的な安全資産の値下がりが、玉突き的なバブル崩壊をもたらしかねない」という警鐘も聞かれないではない
第一の玉突きは米国の「ＦＡＮＧ」。
年金運用を受託する投資顧問の保有額は過去１年にＦＡＮＧ４銘柄で１兆４００億円増加。
ソフトバンクなど日本の人気株１０銘柄で９８００億円増加。
日本の１０銘柄の時価総額合計は６月末時点で４３兆円。
２０１５年９月以降１７兆円増加し東証１部時価総額の増加額の２割。
そして債券の代替投資対象として年金マネーが群がっていた相対的に値動きの小さい「低リスク株」の割高感も強まった。
食品のネスレや日用品のジョンソン・エンド・ジョンソン、日本ではＮＴＴやリクルートホールディングスといった低リスク株が下落。
これが「第二の玉突き」とされる。
「iシェアーズ・エッジ・ＭＳＣＩ・最小変動率・ＵＳＡ」を筆頭に世界の主な５つの低リスク株ＥＴＦの運用資産残高。
６月末時点で３４７億ドル（約３兆９０００億円）。
過去５年で１２倍に膨張した。
ちなみに日本のＧＰＩＦの保有株の時価総額。
国内株式はトヨタや三菱ＵＦＪ、ＮＴＴなど２２０７銘柄を保有。
保有国内株式の時価総額の合計は３４兆９９５６億円。

（３）アジア・新興国動向
日経ヴェリタスの特集は「好調中国の虚実　官製消費に潜むワナ」。
１〜５月の中国の小売売上高は前年比で１割増。
特にネット販売が１兆８８００億元（約３１兆円）と３割も伸びた。
１〜３月期の国内総生産（ＧＤＰ）は前年同期比６．９％増。
４〜６月期も６．８％増になるとの見方が多い。
当面は「大きく下振れするリスクは低い」。
投機的需要で価格高騰、住む人が少ない住宅地が各地に出現。
空室のまま多くが老朽化すれば、価格崩壊は避けられず。
「壮大な投資バブルが起きた。１０年以上は需要不足の不景気が続く可能性がある」とも。
雇用や賃金増やすとともに、金利を抑え不動産取引を活発にし、資産効果で「官製」消費を作り出してきた面がある。
だが企業と家計債務の対ＧＤＰ比率は急上昇。
１６年末には２１０％に達した。
不動産価格も逆回転を始めれば、消費は冷え込む。

先週の世界の株式相場は主要２５の株価指数のうち２３指数が上昇。
上位１トルコ週間騰落率５．０９％ 、２位ブラジル５．００％、３位ロシア４．９３％
４位香港４．１４％ 、５位南アフリカ３．５９％。
下位２５位マレーシア▲０．２８％ 、２４位フィリピン▲０．０４％、２３位中国０．１４％、
１８位日本０．９５％、１７位米国１．０４％。

【展望】
スケジュールを見てみると・・・

１７日（月）：海の日で休場、ＮＹ連銀製造業景気指数、中国鉱工業生産、小売売上高、４〜６月ＧＤＰ
１８日（火）：新規マンション販売、米輸出入物価、独ＺＥＷ景況感
１９日（水）：日銀金融政策会合、訪日外客数、米住宅着工件数
２０日（木）：貿易統計、日銀展望レポート、米ＣＢ景気先行指数、フィラデルフィア連銀製造業景況感
２１日（金）：百貨店売上高

イエレン議長の議会証言が相場の反転あるいは上昇加速という歴史がある。
少し古くは２０１４年２月１１日。
ＮＹダウは底打ち反転。
２０１５年はインパクトがなかったが２０１６年２月１０日。
ＮＹダウは底打ち反転。
２０１６年６月２１日。
２７日からＮＹダウは底打ち反転。
そして１１月１７日。
ＮＹダウは上昇加速。
今年は２月１４日。
ＮＹダウは上昇加速。
今週も楽しみになってきた。

一方で消えつつあるアノマリーは「ジブリの法則」。
かつては日本テレビの金曜ロードショーでたびたび放映され海外マーケットの大荒れと奇妙に合致していた。
「風の谷のナウシカ」の１７回を筆頭に、ラピュタ、カリオストロの城、となりのトトロ、魔女の宅急便など。
概ね２年に１回ぐらいの頻度で放送。
また、お盆シーズンには火垂るの墓が放送されることが多いようだ。
昨年初の相場急落局面は「天空の城ラピュタﾀ」と「魔女の宅急便」が２週連続放送。
ブレグリッジ後の夏は「もののけ姫」と「コクリコ坂から」が２週連続放送送。
トランプ大統領の秋は「となりのトトロ」、「紅の豚」、「猫の恩返し」が３週連続放送。
放送翌日の日経平均は年初のジブリが１勝１敗。
夏のジブリも１勝１敗。
秋のジブリは３勝。
ところが今年初の「３週連続冬もジブリ」。
１月１３日の「風の谷のナウシカ」２０日に「千と千尋の神隠し」、２８日に「耳をすませば」。
結果は３連敗。
今回は「２週連続夏はジブリ」。
７月７日が「借り暮らしのアリエッティ」、
１４日に「思い出のマーニー」。
先週末は雇用統計と重なったがインパクト薄い存在となった。
「アリエッティもマーニーも米林宏昌監督の作品。
宮崎駿監督作品じゃないから」という声も聞こえる。

経済指標や政治日程などのスケジュールを重要視する風潮は以前から株式市場にもあった。
しかし先物両替取引が登場してからはこのスケジュールが妙にクローズアップされてきた。
そして指標などの発表もスピーディーになった。
でも欠如し始めたのは想像力だろう。
スケジュールには異様に詳しいが、その意味を探るという風潮はなくなったような気がする。
「小売売上高の発表があるから気を付けましょう」。
そうではなくて、その結果の及ぼす影響についてのコメントというのはほとんどない。
あるいは、通過した指標はすぐに次の指標を待つ姿勢に取って代わられる。
条件反射的な筋肉ばかりが鍛えられ、脳がつかさどる想像の世界からは遠のいていく。
常に先のスケジュールを追うから相場に満足感はなく疲弊するばかり。
そろそろこのスケジュール重視主義からの脱却が必要なのではなかろうか。
投資シナリオを狭めることは良いことではない。
自由な投資哲学が登場しないと相場はますます自壊するような気がする。
少なくとも無味乾燥で時間の無駄に思える相場スケジュールの解説。
これがなくなれば「少しはフリーでフェアでグローバル」になれるに違いない。

（兜町カタリスト　櫻井英明）