12月1週
【推移】

２８日（月）：
週末のＮＹ株式市場はブラックフライデーでの半日立ち合い。３市場の売買高は通常の約半分の２９億株だった。主要３指数はそろって小幅ながら最高値を更新。小型株で構成するラッセル２０００0指数も上昇した。けん引役は日用品大手のＰ＆Ｇや飲料のコカ・コーラなど。「大統領選後の上昇に乗り遅れた割安感のある銘柄を求める動き。ディフェンシブ銘柄とされる消費財や公益株が上昇」との声も聞こえる。
一方で下落したのはエネルギーセクター。サウジアラビアがＯＰＥＣ非加盟国との協議に参加しないと報じられ、原油相場が下落。これに反応した格好となった。金利上昇はやや落ち着いた格好ながら１２月の利上げ確率は１００％。「過去の米金利上昇局面で唯一上昇してきたのは日本株」という指摘は妙にクローズアップしてくる。

「ブラックフライデー」で幕を開けた年末商戦。大型ショッピングセンターなどでの客足は薄い一方、インターネット上では賑わいを見せると予想されている。感謝祭夕までの米オンライン売上高は１１億３０００万ドル。前年比で約１４％増加したという。

週末の東京市場は上昇幅を縮小したものの連騰記録は継続した。日経平均７日、ＴＯＰＩＸは１１日続伸。週末にしては売買エネルギーも２兆７２２５億円と増加傾向。新高値１７６、新安値ゼロと堅調展開だった。一時終値ベースの年初来高値１８４５０円(１月４日）を上抜けた場面もあった。
大発会から６日続落の年だが年末に向けて年初来高値を更新する強さは驚異的だ。日経平均の２５日移動平均からのプラス５．１％とＴＯＰＩＸのサイコロ１００％になる可能性は過熱気味。「勢い＝モメンタム」が 雑音を消すかどうかが課題だろう。

実質師走相場入りした週明けの日経平均は８日ぶりの反落。とはいえＴＯＰＩＸは１２連騰。前場マイナス展開だったことから日銀のＥＴＦ買いも奏功。前場曇り後場晴れは関東地方の天気のような展開だった。値上がり銘柄１３４３、新高値銘柄１３１を見ると堅調だったことになる。
日経平均株価は２４円安の１８３５６円と８日ぶりの反落。ただ後場は底堅い展開で下落幅を１００円高以上戻した。TOPIXは１２日続伸。東証一部の売買代金は２兆３５４６億円。メガバンク、商社が上昇。輸出関連銘柄が下落。

２９日（火）：
日経朝刊で目に焼き付いたのは「スクランブル」の「アナリスト不在の不幸」。「アナリストが業績予想を上方修正した銘柄を買って下方修正した銘柄を売った場合のリターンは急激に悪化した」。「３カ月先の業績すらわからない」と嘆くアナリストもいるという。

「早耳情報に基づく短期的なトレーディングでなく、中長期的な視点に立って投資家の意識変革を促す」。２０００年１０月にアメリカで導入された「フェアディスクロージャー規制」。これを敷衍し日本でも決算前の「プレビュー取材」が消えた。だから企業との接触を断たれたアナリストは触角を抜かれた昆虫みたいなものになってしまっただろうか。というか、もともとプレビュー取材なるものが、高邁なものでなく「短期トレードの種」だったのかも知れない。

「企業には訴えたいメッセ─ジ」はあるもの。それは目先の数字だけではなく今後の成長戦略など多岐にわたるもの。短期トレードの種だけを追及するような一部のアナリストと機関投資家の行動がすべての規制につながったのだとしたら結構悲しい出来事。

２００９年７月１６日〜８月４日のＴＯＰＩＸ１３連騰はできなかった。アメリカではラッセル２０００指数が１５連騰で記録が途絶えた。数えない方が、あるいは気にしない方が良いことがあるのが相場でもある。
バンカメ・メリルのレポーはＧＰＩＦの今後のリバランスに関して。｢国内債券の売りが約１．６兆円、国内株の買いが約４．７兆円、外債の買いが約３．４兆円、外株の買いが約５．５兆円｣との試算。しばらく聞かなかったグレートローテーションが２年遅れでやってきそうな気配となってきた。
日経平均株価は４９円安の１８３０７円と反落。安永、丸山製が上昇。テアトル、アイロム、鉄が下落。

３０日（水）：
ＮＹ株は小幅に反発。背景は実質ＧＤＰ改定値と住宅価格指数の好調。７〜９月の実質ＧＤＰ改定値は年率換算で前期比３．２％増。速報値の２．９％増から上方修正。
市場予想の３．０％増を上回った。「２０１４年第３四半期以来２年ぶりの大きな伸びとなったのは個人消費と大豆輸出の急増」という指摘がある。

４〜６月ＧＤＰの１．４％増からは大きく変化したことを好感してドル高のトレンドとなった。またＳ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数は前年比５．１％上昇で着地。１２月利上げの環境は整ったといえよう。医療保険最大手ユナイテッドヘルスが相場をけん引しバイオ関連が堅調展開。ティファニーの好業績も株高を後押しした。加えて「出遅れていた大型ハイテク株へのローテーションが顕著だった」という声も聞こえる。

年末商戦でネット販売が最も盛況となる「サイバーマンデー」の小売売上高。前年比１２．１％増の３４．５億ドルと過去最高。
売れ筋商品はソニーの「プレイステーション４」やマイクロソフト「ＸＢｏｘ」、サムスンの４Ｋテレビ、アマゾンのタブレット端末「ファイア」など。「レゴ」や「バービー人形」なども相変わらず人気だったという。原油価格の下落からエネルギーセクターは軟調。小幅安の火曜でＴＯＰＩＸの１３連騰は見られなかった。
１月１０日以降の大幅上昇局面で初の続落。しかし「韓国大統領早期退陣」の報道に動じなかったのは市場の変化。
「ＴＯＰＩＸはトランプショックの１１月９日１３０１．１６（ザラバ安値は１２８７．３９）を起点に１２日間で１２．９％上昇。１月６日１４８８．８４以来の水準まで回復した。昨年８月高値１７０２．８３から今年６月安値１１９２．８０への下落幅に対しての戻りは５４．２％。半値戻り達成」との声もある。

一方で「ＯＰＥＣ総会や米雇用統計などを前に様子見姿勢が強まろう」との見方もある。ただマザーズ指数やジャスダック平均などはプラスであり個別材料株の強さは際立っている。日経平均株価はかろうじて小幅高。ただ東証１部の値上がり銘柄数は１０６５と増加していた。大引けでＭＳＣＩの四半期構成銘柄入れ替えに伴うファンドの売買が執行。東証１部の売買代金は３．２兆円にも膨らんだ。ただ日中値幅は９０円という見送り状態だった。

１１月末の日経平均株価は１円４４銭高の１８３０８円と３日ぶりに反発。「ＮＹ株の上昇や円安基調を背景にした押し目買いが優勢だった」との解釈。
東証１部の売買代金は３兆２４９２億円。３兆円台に膨らんだのは１１日以来のこと。「大引けでＭＳＣＩの指数構成銘柄の入れ替えに伴う売買が膨らんだ」という声も聞かれる。中国電、東ガス、ＳＯＭＰＯ、ＫＤＤＩが上昇。三菱ＵＦＪ、三井住友ＦＧ、日産自、スクリンが下落。

１日（木）：
１１月末のＮＹダウは一時過去最高値を更新したものの結局は小幅高。ＮＡＳＤＡＱとＳ＆Ｐ５００は下落した。１１月の上昇率はＮＹダウが５．４％、Ｓ＆５００が３．４％、ＮＡＳＤＡＱクが２．６％。「トランプ次期大統領がインフラ投資を拡大し、規制緩和を進めるとの観測」からいずれも過去最高値を更新した。
ＯＰＥＣの８年ぶりの減産というサプライズを受けてエネルギーセクターが上昇。「日量およそ１２０万バレル（４．５％相当）の減産での合意」は１００点満点」との声が聞こえる。

一方ハイテクセクターが下落という構図。次期米政権で財務長官に就任するスティーブン・ムニューチン氏が「税制改正と貿易協定の見直しが最優先事項になる」とコメント。金融セクターも堅調だった。原油先物相場は一時１０％超上昇。インフレが進むとの見方から債利回りは一時２．４１％まで上昇。同時に金利差拡大によるドル高も進行した。

各市場が絶妙な連立多元方程式の解を求めているという格好。強弱感の対立を背景に３市場の売買高は９５億株と拡大した。ＡＤＰ全米雇用報告は民間部門雇用者数が２１．６万増で着地。６月以来の高い伸びとなった。週末発表予定の雇用統計は非農業部門雇用者数が１７．５万増の予想。「エネルギー価格の上昇は米国経済の重要な部分を占めるエネルギー業界にとってはプラス。ただ米経済が加速すればＦＲＢの利上げペースが速まる。この葛藤が存在する」との指摘。
インフレを背景に最高値圏で彷徨うＮＹ市場という印象。ＯＰＥＣ総会は意外感を伴った「減産合意」で通過。市場の見通しのいい加減さと「見えない影に怯えさせる市場心理」が浮き彫りになった。雇用統計とイタリアの国民投票など次々と材料を出してくる市場。騒がないこと、怯えないことが大切な局面でもあろう。原油減産と米インフレ見通しからドル円は一気に１１４円台。

２５日時点の裁定買い残は前週比２４８１億円増の１兆５５５８億円と３週連続での増加。売り残は前週比５５０億円減の２８１９億円と７週連続減少。「買い残が売り残を下回った時が底打ちだった」というのが後講釈ではある。

日経平均株価は２０４円高の１８５１３円と続伸。ドル円の１１４円台が効いた。海外投資家やヘッジファンドなどの買い観測も聞かれた。新高値は２９７銘柄。一時上昇幅は４００円を超える場面もあったが伸び悩み。東証一部の売買代金は３兆２９１１億円。三菱ＵＦＪ、野村、ホンダが上昇。ブリジストン、ＪＲ東が下落。


２日（金）：
もう一つは大和のレポートで紹介されているのは「１１月の最終営業日を含む週の日経平均は上昇しやすい」アノマリー。過去の当該週の日経平均を見ると、一昨年まで実に１５年連続で上昇していた。（２０００年以降２０１５年だけは前週比マイナスだった）。その理由の一つはブラックフライデー、 サイバーマンデーの時期と重なること。「クリスマス商戦の出足好調」などの報道を好感しやすい傾向があるという。またこの時期に３ヵ月〜６ヵ月間程度の中期の日本株投資をスタートすると上昇確率が高いというのも理由。

そして武者さんのレポート「ストラテジーブレイン」。テーマは「トランプノミクスによる経済ブームは日本株を強力に押し上げる」。
★軍拡・財政出動と規制緩和。米国資本主義中興の祖ともいえるレーガンの経済政策そのものである。１９８０年にレーガン大統領が登場。ＮＹダウが１８年間で１０００ドルから１００００ドルへの１０倍という米国史上最大の上昇相場の起点。今後４年のトランプ大統領在任期間中の株価上昇。→レーガン８年間で２．５倍(年率１２％)に匹敵するスケールとなる可能性。

★トランプ政権登場の必然性、歴史的意義→変革が必要であった。
（１）世界秩序。（２）富の還流が行き詰っていた。トランプ氏の本音主義、過剰なコンプラ批判、建前理想主義批判は潜在的に人々が求めているものだった。今後は良好な日米関係が想定される。円高圧力はもう起きない。安倍首相との親和性がある。
日本経済のプレゼンスの上昇→（１）日米で補完分業体制が確立していること。（２）中国のオーバープレゼンスの抑止。この観点から歓迎されるだろう。円高誘導はもう起きない。日本にとってアンフェアな為替操作国モニター制度は修正される可能性。

★トランプノミクスは日本株式キャッチアップラリーの推進力に２０１７年は米国成長率加速が予想される。海外に利益を留保している多国籍企業の国内所得還流促進は、減税・インフラ投資の原資。そしてドル高要因でもある。アベノミクス第一弾：２０１２年１１月の日経平均８６００円から２０１５年８月の２０８６０円への２．４倍上昇。
アベノミクス第二弾：１６０００円を起点とした第二弾のアベノミクス相場が始まった可能性は濃厚。その場合、中期２０２０年ごろにかけ日経平均は３〜４万円に達するスケールになる可能性もある。裁定買い残比率(対東証一部時価総額)比率は１０月に０．１と史上最低まで落ちこんでいた。ということは事後の株式リバウンドは壮大なものになる可能性が大きいと考えられる。
日経平均株価は８７円安の１８４２６円と３日ぶりの反落。東証一部の売買代金は３兆１７８億円。スクエニ、第一生命、東京海上が上昇。ＤｅＮＡ、東エレが下落。

（２) 欧米動向
ＯＥＣＤの世界成長率は上方修正。
２０１６年の米国は１．５％、２０１７年は２．３％成長。
２０１６年の日本は０．８％、１２１７年は１．０％成長。
「２０１８年は財政健全化の取組みが優先するため０．８％成長に減速する」とのコメント。
２０１８年の財政健全化って誰が決めたのだろうか。

各社とも日本株に強気の姿勢が目立ってきた。
野村、モルガン・スタンレーは「２０１７年は日本株の年」としている。
ＭＳのレポートでは「財政拡大や利益増大、アニマルスピリットの復活見込みを背景に、
想定される上昇相場での上げはこれまでになく大きいようにみられる」と分析。
ＴＯＰＩＸが２０１７年に最大２４％上昇すると予想している。
シカゴ２２５先物終値は日中比９０円高の１８３５５円。
１月４日終値１８４５０円を終値で上回りたいというのが市場の願いだろう。

東証が発表した１１月第３週の投資部門別株式売買状況で外国人投資家は４９０３億円の買い越し。
前週は４０００億円の買い越しだったから２週連続の買い越し。合計買い越し額は９０００億円近く。
先物の売買５０００億円を超す買い越しとなった。「米大統領選挙があった年の翌年の外国人投資は日本株を買い越す」という大手証券のレポートも好まれている。
過去６回の米大統領選挙（当選はクリントン・ブッシュ・オバマ各２回）の後、翌年末にかけての１３か月余りの間に外国人投資家は平均５．６９兆円の買い越しだったという。
ならばここから来年への期待感が過熱感をかき消すということになろう。

（３）アジア・新興国動向

先週の世界の株式相場は主要２５の株価指数のうち９指数が上昇。


上位１位イタリア週間騰落率３．４６％、２位ロシア３．１１％、３位インドネシア２．４２％、
４位シンガポール２．１０％ ６位日本０．２４％、８位米国０．１０％。
下位２５位南アフリカ▲３．１４％、２３位ブラジル▲２．０２％、２３位メキシコ▲１．７７％、
２２位ドイツ▲１．７４％、２１位英国▲１．６１％。


【展望】

スケジュールを見てみると・・・

週末：イタリアの一院制に関する国民投票、オーストリア大統領選挙やりなおし
５日（月）：消費者態度指数、ＩＳＭ非製造業景況指数
６日（火）：勤労統計調査、米貿易収支、製造業受注
７日（水）：景気動向指数、米消費者信用残高
８日（木）：国際収支、ＧＤＰ改定値（新基準後初めて）、都心オフィス空室率、景気ウォッチャー調査
　　　　　　ＥＣＢ理事会（ドラギ総裁会見）、中国貿易収支
９日（金）：法人企業景気予測調査、マネーストック、メジャーＳＱ、米ミシガン大学消費者マインド、中国生産者・消費者物価

【１２月】

１７年度税制改正大綱
１７年度政府予算案を閣議決定
１日（木）　７〜９月期の法人企業統計、変化日、上げの特異日、米ＩＳＭ製造業
２日（金）　米雇用統計
５日（月）　変化日
８日（木）　日本最大の環境展示会エコプロダクツ２０１６（東京ビッグサイト〜１０日）、ＥＣＢ理事会・記者会見、変化日
９日（金）　メジャーＳＱ
１０日（土）ノーベル賞受賞式
１３日（火）ＦＯＭＣ（記者会見あり〜１４日）
１４日（水）日銀短観、満月
１５日（木）ＥＵ首脳会議（〜１６日）
１９日（月）日銀金融政策決定会合（〜２０日）
２０日（火）水星逆行開始
２２日（木）変化日、上げの特異日
２３日（金）天皇誕生日で休場
２６日（月）クリスマスでＮＹ、ロンドン休場、上げの特異日
２７日（火）ロンドン休場
２９日（木）変化日
３０日（金）大納会、ニューイヤーズイブでロンドン休場
３１日（土）天王星順行開始

【１２月】

３日（土）株高の日Ｌ
１０日（土）株安の日
１４日（水）株安の日Ｌ
１５日（木）株安の日Ｌ
２２日（木）上げの特異日
２４日（土）株安の日
２６日（月）株高の日
２７日（火）株高の日Ｌ

★昨年末→今年６月２４日の騰落率「グロース（成長・安定）からバリュー（割安・景気敏感）へ」

○上位５業種（ＴＯＰＩＸ３３業種）　○下位５業種

食料　　▼９．９％　　　　　　　　　輸送▼３１．０％
情報通信▼１０．４％　　　　　　　　鉱業▼３２．９％
水産　　▼１２．０％　　　　　　　　証券▼３５．５％
パルプ　▼１２．３％　　　　　　　　保険▼３６．４％
建設　　▼１４．７％　　　　　　　　銀行▼３６．９％

★６月２４日→１１月２５日の騰落率（同）

○上位５業種（ＴＯＰＩＸ３３業種）　○下位５業種

保険　　　　△５０．８％　　　空運　　　　△９．１％
その他製品　△４２．４％　　　情報通信　　△８．９％
証券　　　　△３９．６％　　　水産　　　　△７．９％
非鉄　　　　△３８．１％　　　医薬品　　　△３．５％
非鉄ゴム　　△３７．３％　　　食料　　　　△２．９％

★ＧＰＩＦが３月末時点で保有している日本株（２１２０銘柄）

増加したのはＮＴＴ、ＪＴ。

１位（１）トヨタ（７２０３）　　　１億８８４３万株（１兆１４０４億円）
２位（２）三菱ＵＦＪ（８３０６）　１１億６１９１万株（６１６４億円）
３位（６）ＮＴＴ（９４３２）　　　１億１９６２万株　（５８７１億円）
４位（４）ホンダ（７２６７）　　　１億５２１４万株　（４７２８億円）
５位（８）ＫＤＤＩ（９４３３）　　１億５１９５万株　（４６１３億円）
６位（１２）ＪＴ（２９１４）　　　　　９６０３万株　（４５０４億円）
７位（３）三井住友（８３１６）　　１億２４５６万株　（４３４３億円）
８位（５）ソフトバンク（９９８４）　　７８７８万株　（４２４４億円）
９位（７）みずほ（８４１１）　　　２３億１２２９万株（３９７２億円）
１０位（２４）ドコモ（９４３７）　１億２２８５万株　（３１７９億円）

大納会のゲストが決まった。
リオ五輪で女子レスリング４連覇。
国民栄誉賞を受賞した伊調馨選手だ。
「鐘を打ち鳴らし鐘に勝つのが見たい」と市場関係者。
「金融もスポーツも勝負の世界。パワー全開の勝負強さにあやかりたい」という指摘もある。
以下は過去のゲスト一覧。
文化人の年の翌年は総じて軟調。
五輪選手の年の翌年は総じて堅調な印象。
因みに吉田沙保里選手が参加した翌年の２０１３年は上昇率が最も大きかった。

◎大納会のゲスト一覧
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　翌年の日経平均の騰落率
2002年　長嶋茂雄　　　プロ野球・前巨人監督　　　　　　　　24.5％
2003年　毛利衛　　　　宇宙飛行士　　　　　　　　　　　　　 7.6％
　　　　 ＡＳＩＭＯ　　ホンダの人間型ロボット　　　　　　　
2004年　野村忠宏　　　アテネ五輪柔道男子金メダリスト　　　40.2％
2005年　為末大　　　　ヘルシンキ世界陸上選手権400ﾒｰﾄﾙ障害
　　　　　　　　　　　 銅メダリスト　　　　　　　　　　　　 6.9％
2006年　井口資仁　　　米大リーグ・シカゴホワイトソックス▲11.1％
2007年　茂木健一郎　　脳科学者　　　　　　　　　　　　　▲42.1％
2008年　小椋久美子　　北京五輪バドミントン女子ダブルス５位
　　　　 潮田玲子
　　　　 鈴木孝幸　　　北京パラリンピック競泳男子50ﾒｰﾄﾙ平泳ぎ
　　　　　　　　　　　 金メダリスト　　　　　　　　　　　　19.0％
2009年　石川遼　　　　プロゴルファー　　　　　　　　　　 ▲3.0％
2010年　川口淳一郎　　宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）　　　　
　　　　　　　　　　　 はやぶさプロジェクトマネジャー　　 ▲17.3％
2011年　佐々木則夫　　サッカー女子日本代表監督　　　　
　　　　 安藤梢　　　　サッカー女子日本代表　　　　　　　　22.9％
2012年　吉田沙保里　　ロンドン五輪女子レスリング　
　　　　　　　　　　　 金メダリスト　　　　　　　　　　　　56.7％
2013年　安倍晋三　　　首相
　　　　 佐藤真海　　　ロンドンパラリンピック・走り幅跳び代表
7.10%
2014年　シャーロット・ケイト・フォックス
　　　　　　　　　　　ＮＨＫ連続テレビ小説「マッサン」の
　　　　　　　　　　　亀山エリー役
　　　　「ＪＰＸ起業体験プログラム」最優秀チーム代表の中高生
9.10%
2015年　佐渡裕　　　　指揮者　　　　　　　　　　　　　　 ▲3.8％（３０日現在）。

（兜町カタリスト　櫻井英明）