（２) 欧米動向
株の世界では５月株安のアノマリーを払拭したいところ。 でも執拗にネガティブアノマリーが登場する。 例えば「アルコアの法則」。 まずは明るいアノマリーの方から。 過去１０年間アルコアの四半期決算の純利益が市場予想を上回ると その後３ヶ月間でＳＰ５００は平均４〜５％上昇しているというもの。 ８日発表のアルコアの１〜３月期ＥＰＳは市場予想の０．０８ドルを上回る０．１１ドル。 このアノマリーならよさげ。 一方で、「アルコア決算の翌週の週足が陰線だった場合、 ウォールマートの決算まで株価は下落傾向」というアノマリー。 今回は週足陰線。 ５月中旬まで全体相場は軟調というのだろうか。 両方が該当したアノマリーは判断に苦しむところ。 「ベアキラー」が微笑むのか「ブルキラー」がほくそ笑むのか。 いっそのことキラーなんていらないのだが・・・。

（３）アジア新興国動向
アジア開発銀行は２０１３年のアジア経済見通しの中で、中国の今年のＧＤＰ成長率見通しを８．２と、従来予想の８．１％から引き上げた。14年の成長率見通しは８％。悪くはないが、米国・日本の成長復帰感が同国株式の復調を阻んだ格好。
【展望】
スケジュールを見てみると・・・。
２９日（月）：昭和の日で休場、米３月中古住宅仮契約、イタリア国債入札、
中国ベトナム休場
３０日（火）：有効求人倍率、鉱工業生産、空売り規制の延長期限、ＦＯＭＣ（〜１日）、 ケースシラー住宅指数、シカゴ購買部協会景気指数、スペインＧＤＰ、
１日（水）：ＩＳＭ製造業景況指数、バーナンキ議長会見、ＡＤＰ雇用統計、中国製造業ＰＭＩ
２日（木）：４月マネタリーベース、米貿易収支、ＥＣＢ理事会、
３日（金）：憲法記念日で休場、米雇用統計、ＩＳＭ非製造業景況指数

４月月足陽線で９ヶ月連続。 ０９年の６ヶ月は既に通過。 ０５年の９ヶ月に並んだ（１１３０２円→１６６４９円）。 上場幅５３４７円でこれも抜いた。 ２６日の満月で変化するかどうか。

久しぶりに聞いたのは「ヒンデンブルグ・オーメン（暴落の前兆）」。 ２０１０年８月以来、約２年８カ月ぶりに点灯したとの指摘はロイター。 因みに灯る条件は以下の４つ。 （１）ＮＹＳＥでの５２週高値更新銘柄と５２週安値更新銘柄の数が ともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の２．８％以上、 （２）ＮＹＳＥインデックスの値が５０営業日前を上回っている （３）短期的な騰勢を示すマクラレン・オシレーターの値がマイナス （４）５２週高値更新銘柄数が５２週安値更新銘柄数の２倍を超えない 一度発生すれば向こう３０営業日は有効とされる。 ヒンデンブルグ・オーメンが確認されると７７％の確率で株価が５％以上下落するというのが経験族。 パニック売りとなる可能性は４１％ 株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は２４％と算出されているという。 ヒンデンブルグ・オーメンが発生しても暴落しないケースもあるが、 １９８５年以降では米株が暴落した際はいずれの場合もシグナルが現れたという。 「米国株は主要株価指数が高値を更新しても 出来高が伴わないダイバージェンス（逆行現象）が起こっている。 ダウが最高値を更新しても、Ｓ＆Ｐ.SPXがなかなか高値を更新しないパターンもみられ、 同様の現象が起こった２００７年には、その後大きな調整が生じた」という指摘も聞かれる。 「異次元の緩和相場」の東京にこの経験則が通じるかどうかも見もの。

先週「日本株ラリー戦略」というレポートを発行したクレディ。 日本株のウェイトを６％→１６％に引き上げた。 でも先物はずっと売り越しというチグハグさが楽しいのだが・・・。

大和のレポート「投資戦略ウィークリー」。 テーマは「長期政権」。 ・・・７月の参議院選挙で安倍政権が勝利するとその後３年間は国政選挙はない。 衆議院の人気満了は２０１６年１２月、参議院は同年７月。 ２０１５年の自民党総裁選挙で安倍再任となり、２０１６年の参院選で勝つと、 ２０１８年９月頃まで安部政権が続くことになる。 在任期間は２０１２年１２月〜２０１８年９月で２０００日以上６年近くなる。 １９８０年以降では、小泉政権１９８０日、中曽根政権の１８０６日を超える。 因みに小泉政権のＴＯＰＩＸ上昇率は約１００％。 中曽根政権の同上昇率は２２０％。 まだ政権について５ヶ月という割には気の早い話だが・・・。 「日経平均が２万円を超えたら日本株投資を真剣に考える」。 そんな相場観のファンドマネージャよりはまともな思考法に映る。